こんにちわ、リョウスケです。
東京証券取引所の発表によると、国内の上場企業に投資している個人投資家の数は昨年度と比較して343万人増えて5473万人となり、5年連続で過去最高となりました。
これはメルカリやソフトバンクなどの消費者にとって身近な企業が上場したことや、老後不安の高まりにより資産運用のニーズが高まっていることが要因として挙げられています。
私の身の回りでも、金融庁による「老後2000万円不足」の発表以降、株式投資に興味を持ったり、実際に口座を開設しようとしている人が増えている実感があります。
ただ、やっぱり株式投資についてまだ深く理解していない人も多く、「ほっといても1年で10倍くらいになる銘柄はないかな？」とか「絶対に儲かる銘柄ってある？」とか聞いてくる人もいますが、そんな夢みたいな方法はありません。
「株式投資」の基本は「ゆっくりと増やす」というものなので、「ソッコーでお金を増やしたい」という意識が強いのであれば、はっきり言って「株式投資」なんてやってもハイリスクハイリターンの投資法を行って、身を滅ぼすのがオチなので、株式投資なんて辞めておいた方が良いです。
ただ「ゆっくりとお金を増やしたい。」というのであれば、株式投資は間違いなく最強の資産形成のツールとなり得ます。そのための手法もすでにたくさん確立されており、
例えば、米国のディフェンシブ銘柄への投資もその一つです。
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ディフェンシブ銘柄とは、景気動向に左右されにくく、比較的安定的な銘柄（業種）のことで、具体的な業種（セクター）を、米国株式に当てはめると「生活必需品セクター」や「ヘルスケアセクター」になります。
しかし、そんな調整局面の下落に強いはずの、ディフェンシブ銘柄ですが、2018年1月末から発生している調整局面では、市場平均以上の下落をしています。
◆ヘルスケアセクターと生活必需品セクターの騰落率（2019年1月～現在）
上記グラフは、生活必需品セクター（VDC）とヘルスケアセクター（VHT）の騰落率を市場平均（S&P500指数）と比較したグラフです。
市場平均が「+18.7%」の下落に対して、生活必需品セクターが「+15.8%」、ヘルスケアセクターは「+10.2%」に留まっています。つまり、ディフェンシブセクターは市場平均にアンダーパフォームしていることになります。
ディフェンシブ銘柄はよく言えば景気の動向に左右されにくいのですが、現在のような上昇局面では資金がよりトレンドの高い銘柄やセクターに流れることが多く、市場平均にアンダーパフォームしてしまうことが多いです。
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このようにディフェンシブ銘柄は現在のような上昇局面では市場平均に劣後してしまいますが、逆に下落局面では強さを発揮します。
以下は、リーマンショックの起きる前の2008年4月からリーマンショック後の2009年3月のディフェンシブ銘柄の騰落率です。
◆ヘルスケアセクターと生活必需品セクターの騰落率（2008年4月～2009年3月）
上記グラフはリーマンショックが発生する少し前からリーマンショックで暴落した底値近辺までの騰落率です。
ヘルスケアセクターが「-23.66%」、生活必需品セクターが「-26.55%」のパフォーマンスとなっていますが、市場平均は「-42.52%」下げていますのでディフェンシブ銘柄がアウトパフォームしております。
この時期は市場平均が約半分ほどの価格になるほど暴落したのですが、ディフェンシブ銘柄のパフォーマンスは市場平均の半分ほどの下落で済んでいるわけです。
そして、結果として、長く相場に居続けることができるわけです。
また、リーマンショックを乗り越えて、米国市場は大きく成長し、そのまま株価も順調に推移していきます。
◆ヘルスケアセクターと生活必需品セクターの騰落率（2008年4月～現在）
上記は、リーマンショック前の株価を起点とし、現在までの騰落率を表したグラフです。
市場平均が「+115.04%」上昇したのに対して、生活必需品セクター「+120.55%」、ヘルスケアセクターが「+220.44%」上昇しており、市場平均をアウトパフォームしております。
このように長期的な目線で見るとディフェンシブ銘柄は市場平均を上回ることが多いです。 つまり、ディフェンシブ銘柄（セクター）への投資は、景気停滞期に下落幅を抑え、景気拡大期もそれなりにパフォーマンスが出すことができ、長期で保有すれば非常に高いパフォーマンスをだすことができるわけです。
今後、世界経済減速の懸念が高まっている中、ディフェンシブ銘柄への投資は最適解の一つだと思いますよ。
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